表示速度が、
選ばれるかどうかを決めている。

Googleは「体感の速さ」を、3つの指標で測っている。

Googleはサイト体験を測る公式指標としてCore Web Vitals（コアウェブバイタル）を定め、これを「ページの読み込み・操作の反応・見た目の安定性に関する実際のユーザー体験を測る指標」と説明しています。具体的には、表示の速さを示すLCP、操作への反応の速さを示すINP、表示の安定性を示すCLSの3つ。それぞれに「良好」とされる明確な目標値があります。

つまりGoogleは「速く表示され、押したらすぐ反応し、ガタつかない」サイトを良い体験と定義し、それを検索でも評価対象にしています。これは想像や精神論ではなく、世界中の実ユーザーの体験データに基づいた客観指標です。

2024年3月、「反応の速さ」も正式な評価対象になった。

ここで起きた重要な変化が、INP（Interaction to Next Paint）の正式昇格です。2024年3月12日、INPは正式なCore Web Vitalsの指標となり、それまでのFID（First Input Delay）を置き換えました。FIDが「最初の操作」だけを測っていたのに対し、INPはクリック・タップ・キー入力など、滞在中のあらゆる操作の反応を見ます。読み込みの速さだけでなく、「触ったときの反応のもたつき」まで評価される時代になったのです。

INPの目標は200ミリ秒以下（良好）で、200〜500ミリ秒は「改善が必要」、500ミリ秒超は「不良」と判定されます（実ユーザーの75パーセンタイル値で評価）。スクロールやボタンの反応がワンテンポ遅れるサイトは、ユーザーにストレスを与えるだけでなく、Googleの評価上も「不良」になり得るということです。

速さの評価軸は「最初に表示されるまで」から、「滞在中ずっと、触るたびにきびきび反応するか」へと広がった。表示して終わり、ではない。

遅いサイトは、見られる前に閉じられている。

なぜここまで速度が重視されるのか。答えはユーザーの行動にあります。Googleが公開したモバイルの分析では、ページの読み込みに3秒以上かかると、53%のユーザーが離脱するとされています（海外・2016年5月のGoogle分析／二次）。同じくGoogleとSOASTAの調査では、表示時間が1秒から3秒へ延びると直帰の確率が32%上昇します。せっかく広告やSNSで連れてきた見込み客の半分が、中身を見る前にいなくなっているかもしれないのです。

表示速度の遅れは、目に見えない機会損失です。「アクセスはあるのに問い合わせが伸びない」「広告の費用対効果が悪い」——その原因が、実はコンテンツでも価格でもなく、最初の数秒の遅さであることは珍しくありません。

国内ECの現実：「速いサイト」はまだ4社に3社。

では国内の実態はどうか。2026年2月時点で、国内ネット通販の上位事業者の中から月間トラフィック10万以上の271サイトを実測した調査では、LCP（読み込み）が「良好」とされる2.5秒以内を達成していたのは76.0%（206サイト）でした。裏を返せば、約4社に1社は基準を満たせていないということです。表示速度は「やって当たり前」になりつつある一方で、まだ明確な差がつく余地が残っています。

速度は、デザインを犠牲にして手に入れるものではありません。画像の最適化、不要なスクリプトの削減、表示の安定化といった地味な積み重ねで改善できます。そしてその一手間が、離脱を減らし、Googleの評価を上げ、最終的に「選ばれる」確率を押し上げます。表示速度とは、来てくれた人を逃さないための、最初の礼儀なのです。